カテゴリ:予防接種



2020/09/13
来月10月からワクチンの規則が2点、変更になります。 ①令和2年8月1日生まれ以後の児より、ロタウイルスワクチンが10月1日から定期接種(無料)になります(7月末までに生まれた方は、残念ながら対象外です:例えばロタワクチン1回目が9月で2回目を10月に、という方は対象外になります)。...
2020/04/20
現在、新型コロナウイルス感染症への対応として、不要不急の外出制限が求められていますが、乳幼児期のワクチン(予防接種)は、不要不急の外出には該当しないとされています。逆に、これらのワクチンは、これまで通り、きちんと予定を立て効率よく受けていただく必要があります。ワクチン接種を少しでも効率よく受けるために知っておいてほしいことは、日本脳炎ワクチンが生後6カ月から受けることが可能である、という点です。 日本脳炎ワクチンの『標準的な』接種は3歳から、とされています。その理由は、長年、日本脳炎を発症する年齢は3歳以上で、3歳未満で発症することはないだろう、と考えられていたからです。しかし、近年、3歳未満でも発症する例がみられるようになりました(高知県で2009年に1歳児、沖縄県で2011年に1歳児、千葉県で2015年に生後11か月児)。それを受けて、現在、日本小児科学会では、地域によっては、生後6カ月からのワクチン接種を推奨しています(リンクはこちら)。それに合わせて、生後6カ月からの日本脳炎ワクチンを推奨する小児医療機関が増えてきています。 日本脳炎は、主に夏季に蚊を媒介して発症する疾患であり、地球温暖化により蚊の活動が活発化しリスク地域が広がる傾向があること、国内外の人の移動が盛んになりリスク地域へ移動・移住する機会が増えること、などから、当地域においても、生後6カ月から接種を行う意義は十分ある、と考えています。 また、生後6カ月から日本脳炎ワクチンを始めることで、以下のような多くのメリットがあります。 ①0~1歳の時期は接種を要する他のワクチンが多数あり、時期が合えば同時接種で来院回数を減らすことができる。 ②3歳以後から開始の場合だと、日本脳炎ワクチン接種のためだけの来院となるが、それが不要になる。 ③3歳からの日本脳炎ワクチンをうっかり忘れる方が少なからずあり、そのような接種もれを防止できる。 ④3~4歳児は、最もワクチン注射を怖がる年齢で、接種前から大泣きしたり暴れたりしがちだが、それを回避できる。 ⑤当院のワクチン枠をより多くの方が使えるようになり、有効利用できる。 ⑥現在、緊急事態宣言のもと外出自粛が当分続くが、来院回数を減らせることでその目的にもかなう。 6カ月から開始することによるワクチンの効果は、3歳から開始する場合と同等です(むしろ早くすることで予防も早くできます)。日本脳炎ワクチンの4回目(2期接種といいます)は、これまで通り、9~12歳で行いますので、長期的効果も同等と考えてください。既に3歳になってから日本脳炎ワクチンを受けられた方は、特に新たな対応は必要ありません。 6カ月から接種される場合には、1例として以下のようなスケジュールとなります(他のワクチンの進行具合により別スケジュールもあります) ①6カ月~7か月:日本脳炎(1回目)と、B型肝炎(3回目)の同時接種 ②1歳:日本脳炎(2回目)と、MR・水痘・おたふくかぜ(以上1回目)ヒブ・肺炎球菌(以上4回目)の同時接種 ③1歳半:日本脳炎(3回目)と、四種混合(4回目)水痘(2回目)との同時接種 以上のように、日本脳炎ワクチンの生後6か月からの接種は、メリットが多い、と考えておりますが、もちろん、3歳からの接種をご希望の方には、そのように対応させていただきます。一方、これまで、3歳から接種しましょう、とお伝えしてきた方が、上記をお読みになり、それじゃあ早めに受けます、とか、次の他のワクチンと一緒に受けます、等のご希望があれば、そのように対応します。診察室でも、母子手帳を見て、適応ある方がおられれば、その旨、説明させていただきます。ご希望やご質問ある方は、医師または窓口、電話でご相談ください。 枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック
2018/06/05
日本小児科学会HPから:リンクはこちら 日本小児科学会は、日本の小児科医のほとんどが加盟する、小児医療に関する国内最大の学術団体です。この日本小児科学会が発するメッセージは、日々進歩する小児医療の最新情報であり、全ての小児科医が認識すべき診療指針でもあります。...
2018/04/12
(番組HPから:リンクはこちら)...
2018/03/16
日本産科婦人科学会HPから:リンクはこちら...
2018/01/11
枚方市HPから:リンクはこちら...
2017/10/25
インフルエンザワクチンの子ども(対象は2歳~17歳)への発症予防効果が米国から報告されています(リンクはこちら)。元論文ではワクチン受けなかった594人のうち173人がかかった(29.1%)、不活化ワクチン(日本で使われているのと同等のもの)を受けた317人では44人がかかった(13.9%)とのことです。すなわち、ワクチンしないと10人のうち3人弱がかかるけど、ワクチンしたら10人のうち1.4人がかかる、という結果でした。ワクチンしてもインフルエンザになってしまう人はいますが、その割合は半分以下になるということです(有効率は65%と記載されています)。インフルエンザで最も怖いのは、「インフルエンザ脳症」というけいれんや意識障害をきたす重症の病気になることですが、それを防ぐためにも、インフルエンザになる確率を減らすこと、もしかかっても軽症で済ませること、という観点から、やはり子どもにインフルエンザワクチンは積極的にした方がいいと考えています。 枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック
2017/09/03
日本産科婦人科学会HPより:リンクはこちら...