カテゴリ:予防接種



2021/01/18
唐突ですが、日本脳炎ワクチンの製造が一時停止となり(リンク)、全国の医療機関への供給制限が始まってしまいました。供給が戻るのは今年12月の見込みとのことです。...
2020/11/20
インフルエンザ予防接種の予約について、先日、ウェブ予約枠を終了させていただきましたが、他の枠も一杯となりましたので、窓口及び電話での新規の予約受付を終了とさせていただきます。...
2020/10/28
子宮頸がんワクチン(以下HPVワクチン)は、定期接種としては小学6年生~高校1年生までの女子を対象とし、3回の接種が必要で、一般には1回目から最終3回目まで6ヵ月を要するとされていますが、間に合わない場合のルールがあり、1回目から2回目が1か月以上、2回目から3回目までが3カ月以上空ければよい、と添付文書に明記されています(リンク:「用法・用量に関する接種上の注意」参照)。そうすると、今年11月中に接種すれば、2回目を12月、3回目を3月に接種することで、全て無料で受けることができます(枚方市に確認済)。高校2年生以後もこのワクチンは接種可能ですが(最新の研究によると、30歳までに接種すれば十分な子宮頸がん予防効果があったとされています:リンクはこちら)、残念ながら無料の定期接種ではなく、自費のワクチンになります(しかもかなり高額です)ので、是非無料接種ができる期間内に3回接種を完了していただきたいと思います。このワクチンを受けずして、子宮頸がんを発症してしまったら、後悔してもしきれない、のではないでしょうか。 子宮頸がんは、毎年、日本人女性の約1万人が発症し、うち約3千人が亡くなられる病気です。そして、患者さんの多くが20代~40代であり、ほとんどの場合は子宮を摘出する手術が必要になるため、たとえ生きることができたとしても、出産をあきらめなければならない、という大変つらい病気です。一方で、子宮頸がんは、ヒトパピローマウイルスというウイルス感染から発症することが知られており(同ウイルスを発見し子宮頸がんとの関連を指摘したハウゼン博士は2008年ノーベル医学生理学賞を受賞)、このウイルス感染を予防するHPVワクチンが開発されました。その医学的重要性から、現在世界の80か国以上で、HPVワクチンの公費助成がされています。そして日本でも、HPVワクチンは2010年11月から公費対象となり、2012年には接種率67%に達しましたが、2013年6月に「積極的な推奨の差し控え」という措置が取られてから、現在は、接種率が1%以下となってしまいました。 当院HPのコラムでも、過去何度もHPVワクチンについて取り上げてきました。そして最近でも、HPVワクチンの必要性、重要性、安全性を指摘する医学界からの発表が相次いでいます。例えば、国の「積極的な推奨の差し控え」により、ほとんど接種する児がいなくなった2000~2003年生まれの日本女性では、子宮頸がんの発症者17,000人、死者4,000人の増加が見込まれる、とする衝撃的な推計を、今月、大阪大学のグループが発表しています(リンク)。これら多くの、HPVワクチンを支持する医学界からの声は、残念ながら国内の新聞やテレビで積極的に報道されないため、未だ多くの人が、このワクチンを怖いワクチンだと誤解していたり、定期接種ワクチンであることを知らなかったりしているのが実情です。こんな悲劇的状況が、漫然と続いているのです。 このような状況に大きな危機感をもった医学会や地方自治体は、それぞれのHPで、HPVワクチンの情報を発信し、また厚生労働省も最近になりHPVワクチンの情報を更新しています。その一部を以下にリストアップしたので、これらのサイトを是非参考にしていただいて、お子様のHPVワクチン接種について、検討していただきたいと思います。 日本産婦人科学会HPから(リンク) 岡山県HPから(リンク) 厚生労働省HPから(リンク) HPVワクチンを広めるクラウドファウンディングの解説記事(リンク:募金自体は終了しています) 今回は、高校1年女子の方とその親の方を特に意識した内容としましたが、もちろん、HPVワクチン定期接種の対象である小学6年~中学3年女子の方にも、早めに接種することをお勧めします。当院では、2020年1月以後、10人の方にHPVワクチンを接種していますが、まだまだ大変少ない状況と感じています。一人でも多くの方が、このワクチンを正しく理解して接種受けていただくことを、強く望んでいます。 枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック
2020/09/13
来月10月からワクチンの規則が2点、変更になります。 ①令和2年8月1日生まれ以後の児より、ロタウイルスワクチンが10月1日から定期接種(無料)になります(7月末までに生まれた方は、残念ながら対象外です:例えばロタワクチン1回目が9月で2回目を10月に、という方は対象外になります)。...
2020/04/20
現在、新型コロナウイルス感染症への対応として、不要不急の外出制限が求められていますが、乳幼児期のワクチン(予防接種)は、不要不急の外出には該当しないとされています。逆に、これらのワクチンは、これまで通り、きちんと予定を立て効率よく受けていただく必要があります。ワクチン接種を少しでも効率よく受けるために知っておいてほしいことは、日本脳炎ワクチンが生後6カ月から受けることが可能である、という点です。 日本脳炎ワクチンの『標準的な』接種は3歳から、とされています。その理由は、長年、日本脳炎を発症する年齢は3歳以上で、3歳未満で発症することはないだろう、と考えられていたからです。しかし、近年、3歳未満でも発症する例がみられるようになりました(高知県で2009年に1歳児、沖縄県で2011年に1歳児、千葉県で2015年に生後11か月児)。それを受けて、現在、日本小児科学会では、地域によっては、生後6カ月からのワクチン接種を推奨しています(リンクはこちら)。それに合わせて、生後6カ月からの日本脳炎ワクチンを推奨する小児医療機関が増えてきています。 日本脳炎は、主に夏季に蚊を媒介して発症する疾患であり、地球温暖化により蚊の活動が活発化しリスク地域が広がる傾向があること、国内外の人の移動が盛んになりリスク地域へ移動・移住する機会が増えること、などから、当地域においても、生後6カ月から接種を行う意義は十分ある、と考えています。 また、生後6カ月から日本脳炎ワクチンを始めることで、以下のような多くのメリットがあります。 ①0~1歳の時期は接種を要する他のワクチンが多数あり、時期が合えば同時接種で来院回数を減らすことができる。 ②3歳以後から開始の場合だと、日本脳炎ワクチン接種のためだけの来院となるが、それが不要になる。 ③3歳からの日本脳炎ワクチンをうっかり忘れる方が少なからずあり、そのような接種もれを防止できる。 ④3~4歳児は、最もワクチン注射を怖がる年齢で、接種前から大泣きしたり暴れたりしがちだが、それを回避できる。 ⑤当院のワクチン枠をより多くの方が使えるようになり、有効利用できる。 ⑥現在、緊急事態宣言のもと外出自粛が当分続くが、来院回数を減らせることでその目的にもかなう。 6カ月から開始することによるワクチンの効果は、3歳から開始する場合と同等です(むしろ早くすることで予防も早くできます)。日本脳炎ワクチンの4回目(2期接種といいます)は、これまで通り、9~12歳で行いますので、長期的効果も同等と考えてください。既に3歳になってから日本脳炎ワクチンを受けられた方は、特に新たな対応は必要ありません。 6カ月から接種される場合には、1例として以下のようなスケジュールとなります(他のワクチンの進行具合により別スケジュールもあります) ①6カ月~7か月:日本脳炎(1回目)と、B型肝炎(3回目)の同時接種 ②1歳:日本脳炎(2回目)と、MR・水痘・おたふくかぜ(以上1回目)ヒブ・肺炎球菌(以上4回目)の同時接種 ③1歳半:日本脳炎(3回目)と、四種混合(4回目)水痘(2回目)との同時接種 以上のように、日本脳炎ワクチンの生後6か月からの接種は、メリットが多い、と考えておりますが、もちろん、3歳からの接種をご希望の方には、そのように対応させていただきます。一方、これまで、3歳から接種しましょう、とお伝えしてきた方が、上記をお読みになり、それじゃあ早めに受けます、とか、次の他のワクチンと一緒に受けます、等のご希望があれば、そのように対応します。診察室でも、母子手帳を見て、適応ある方がおられれば、その旨、説明させていただきます。ご希望やご質問ある方は、医師または窓口、電話でご相談ください。 枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック
2018/06/05
日本小児科学会HPから:リンクはこちら 日本小児科学会は、日本の小児科医のほとんどが加盟する、小児医療に関する国内最大の学術団体です。この日本小児科学会が発するメッセージは、日々進歩する小児医療の最新情報であり、全ての小児科医が認識すべき診療指針でもあります。...
2018/04/12
(番組HPから:リンクはこちら)...
2018/03/16
日本産科婦人科学会HPから:リンクはこちら...
2018/01/11
枚方市HPから:リンクはこちら...
2017/10/25
インフルエンザワクチンの子ども(対象は2歳~17歳)への発症予防効果が米国から報告されています(リンクはこちら)。元論文ではワクチン受けなかった594人のうち173人がかかった(29.1%)、不活化ワクチン(日本で使われているのと同等のもの)を受けた317人では44人がかかった(13.9%)とのことです。すなわち、ワクチンしないと10人のうち3人弱がかかるけど、ワクチンしたら10人のうち1.4人がかかる、という結果でした。ワクチンしてもインフルエンザになってしまう人はいますが、その割合は半分以下になるということです(有効率は65%と記載されています)。インフルエンザで最も怖いのは、「インフルエンザ脳症」というけいれんや意識障害をきたす重症の病気になることですが、それを防ぐためにも、インフルエンザになる確率を減らすこと、もしかかっても軽症で済ませること、という観点から、やはり子どもにインフルエンザワクチンは積極的にした方がいいと考えています。 枚方市香里ケ丘の小児科 保坂小児クリニック

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